腎不全患者の多くは自然災害などの緊急事態への備えがないことが、新たな研究で明らかにされた。しかし、透析患者に診療歴や治療スケジュールに関する詳細な情報を提供することにより、緊急時への備えを向上できることもわかった。

米マウントサイナイ・ベス・イスラエル病院（ニューヨーク市）のNaoka Murakami氏は、「患者と透析施設の双方が、疾患についての認識と災害時の備えを強化する必要がある」と指摘する一方、「備えとして‘透析緊急パック’を配布することによる効果が示されており、われわれはこれをさらに使いやすく携帯機器用アプリにすることを提案している」と述べている。このパックには患者の使用する薬剤、透析スケジュール、その他の健康問題に関する詳細な情報のほか、他の透析センターの連絡先などが記載されている。

透析を受ける患者は水、電気および輸送機関に依存しているため、緊急時や自然災害時に特に影響を受けやすい。今回の研究では、2012年10月のハリケーン・サンディの発生時（広範囲が停電となり、透析センターでも電気が使用できなくなった）にニューヨークの5カ所の透析センターで外来治療を受けていた成人を対象に、備えの状況を調べた。

調査の結果、26％の患者は何回かの透析を受けることができず、3分の2が別の場所で透析を受けていたことが判明。全体の17％が、その後は備えを強化するようになったと回答しており、災害後に‘透析緊急パック’を患者に提供した施設では特に大幅な改善がみられた。

もう1つの研究では、米ロヨラ大学医療センター（イリノイ州メイウッド）のグループが、透析患者の緊急時への備えの状況を調べた。60％の患者は備えができていると考えていたが、実際には80％は備えが不十分であることがわかった。患者の半数は代替策がなく、代わりに治療を受ける場所も確保していなかった。大多数の患者（95％）は緊急時に備える方法を学びたいと考えており、ほぼ全員が情報を得ることは有用であると考えていた。医師、看護師、栄養士およびソーシャルワーカーによる見直しの後、患者の80％の備えが向上したことがわかった。

同センターのAnuradha Wadhwa氏は、「透析患者は緊急時への備えが不足していたが、学ぶ意志がみられた」と述べ、透析施設における集学的アプローチが患者を教育するうえで有効だと指摘している。

今回の研究結果は、米フィラデルフィアで開催された米国腎臓学会（ASN）年次集会で発表された。学会発表されたデータおよび結論は通常、ピアレビューを受けて医学誌に掲載されるまでは予備的なものとみなされる。（HealthDay News 11月13日）

http://consumer.healthday.com/diseases-and-conditions-information-37/misc-kidney-problem-news-432/many-dialysis-patients-ill-prepared-for-natural-disasters-study-says-693100.html
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